世界中で言われていることですが、若者の先行きは決して明るくないようです。
日本では4年連続で大卒の新卒採用率が上昇、人手不足も言われてはじめており、少しは状況が良くなっているのかもしれません。
しかしながら一方で、米国ではミレニアル世代には依然として厳しい状況のようです。
特に今問題になっているのが、学生向けの教育ローンです。教育関連ローンは2014年末時点で、09年第二四半期に対して71%も増加して、右肩あがりのようです。
高額な教育ローンを借りてでも大学を出れば、バラ色の世界が広がると思ってみたら、給料は上がらず、それどころか就職もままならない状況です。
以前も紹介しましたが、そのあたりはこちらの書籍に詳しく書いてあります。
僕たちが親より豊かになるのはもう不可能なのか 各国「若者の絶望」の現場を歩く
- 作者: リヴァ・フロイモビッチ,山田美明
- 出版社/メーカー: CCCメディアハウス
- 発売日: 2014/01/29
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
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教育関連のローンはミレニアル世代を苦しめています。
今や学士ローンの貸付残高は、全国民のクレジットカードローンおよび自動車ローンの残高合計よりも多い。
世帯主が35歳未満のアメリカの家庭の37%は、純資産が0以下である。…借金をしているか、ぎりぎりの生活をしているのである。
こんなにお金が必要なのは、大学や政府にも責任はあります。大学の学費の急騰が若者をより苦しめているのも事実です。
1990年から2010年の間に、四年制公立大学の学費は2倍以上、二年制大学の学費は71%増加したのに対して、世帯収入の平均はたった2%しか伸びていない。
学費が高騰した一番の理由は、政府が予算削減のため助成金や補助金をカットしたからた。その結果大学は、自前で資金を調達する必要に迫られた。デモスというシンクタンクの調査によれば、1990年から2010年の間に全日制公立大学の学生一人あたりの財政支援額が26%下落したという。
結局大学行くために投資してもその分かえって来ないことを示しています。つまり、以前ほど大学のブランドが役に立たなくなってきているのかもしれません。
ピーター・ティールも、大学のブランド、そしてその後の競争について否定的な意見を述べています。
さて、我々の子供はどうやって育てていけばよいのやら。
